2006年03月19日

試験勉強(1B-6)現場条件の事前調査

問 施工計画を作成するために行う現場条件の事前調査事項として,次のうち適当でないものはどれか。


(1)天災その他不可抗力による損害の取扱いの調査

(2)施工に関係のある水文気象の調査

(3)労働力の状況,賃金の調査

(4)材料の供給源の調査






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2006年03月20日

試験勉強(1B-7)仮設工事

問 仮設工事計画立案に関する次の記述のうち適当でないものはどれか。


(1)仮設構造物は,仮設物の使用期間が長期にわたるものや重要度の大きい場合でも,安全率を考慮する必要がない。

(2)仮設に使用する材料は一般の市販品を使用し,可能な限り規格の統一をはかり,他工事にも転用できるような計画とすることが望ましい。

(3)本工事の工法・仕様等の変更にできるだけ追随可能な柔軟性のある計画とする。

(4)仮設物の運搬,設置,運用,メンテナンス,撤去等の面から総合的に考慮する必要がある。






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2006年03月21日

試験勉強(1B-8)施工体制台帳等

問 公共工事の施工体制台帳等に関する次の記述のうち適当なものはどれか。


(1)施工体系図の作成を義務付けられた受注者は,その工事現場に緊急時の体制を掲示すれば,施工体系図を作成しなくてもよい。

(2)施工体系図は,施工体制台帳に基づき作成し,工事途中での下請業者の減少については,変更しなくてもよい。

(3)台帳作成特定建設業者は,施工に携わる下請負人の把握に努め,速やかにこれらの下請負人に対し再下請負通知書を提出するよう通知しなければならない。

(4)元請業者が総額2,500万円以上の下請契約を締結する場合は,施工体制台帳を作成しなければならない。






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2006年03月22日

試験勉強(1B-9)施工計画の基本方針

問 施工計画の基本方針に関する次の記述のうち適当でないものはどれか。


(1)組合せ機械の選択に際して,従作業の機械の施工能力は,主機械の施工能力より低くするようにする。

(2)施工手順については,全体工期,全体工費に及ぼす影響の大きいものから優先し,工事施工上の種々の制約を考慮して機械,資材,労働力など工事資源の円滑な回転をはかるようにする。

(3)組合せ機械については,機械故障等による全体の作業休止を防ぎ,主機械の能力を最大限に発揮させるため,作業全体の効率化がはかれるようにする。

(4)施工手順については,過度の集中を避けるよう計画し,繰返し作業により効率を高めるようにする。







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2007年06月11日

試験勉強(2B-6)契約条件の確認内容

問 施工計画の立案において,発注者との契約条件の確認内容として,次のうち適当でないものはどれか。


(1)労働者への賃金の支払い条件

(2)物価の変動に基づく請負代金の変更

(3)工事が施工される都道府県,市町村の各種条例とその内容

(4)当該工事に影響する付帯工事,関連工事






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2007年06月13日

試験勉強(2B-7)仮設備

問 仮設備に関する次の記述のうち適当でないものはどれか。


(1)使用する材料は,一般の市販品を使用して可能な限り規格を統一し,また,他工事にも転用できるように計画する。

(2)仮設構造物は使用期間が長期のものや重要度の大きいもの以外は,通常は安全率を多少割引いて設計することがある。

(3)任意仮設は,発注者からの規制はなく,請負者独自の考えで,合理的な仮設備とすることができる。

(4)すべての土木工事の仮設備は,「建設工事公衆災害防止対策要綱」が適用される。






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2007年06月17日

試験勉強(2B-8)施工体制台帳

問 建設業法に定められている施工体制台帳に関する次の記述のうち適当なものはどれか。


(1)施工体制台帳を作成する特定建設業者は,当該建設工事に係わるすべての建設業者名,技術者名を記載し工事現場における施工体系図を作成し,これを当該工事現場の見やすいところに掲げなければならない。

(2)二次下請である会社から建設工事を請け負った下請負人は,再下請けをする場合に再下請負通知書を提出する必要はない。

(3)発注者から直接建設工事を請け負った一般建設業者は,総額3,000万円以上の下請契約を締結する場合は,施工体制台帳を作成しなければならない。

(4)施工体制台帳を作成する特定建設業者は,下請負人から再下請負通知書の記載事項に変更が生じ変更年月日を付記した通知書を受け取れば,施工体制台帳を修正する必要はない。






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2007年06月21日

試験勉強(2B-9)原価管理

問 工事の原価管理に関する次の記述のうち適当でないものはどれか。


(1)原価管理とは,経済的と考えられる施工計画を基に実行予算を作り,これを基に原価を統制し,その結果,費用を極力押えて利益を向上させることである。

(2)原価を低減させるためには,実際の支出を正確に記録,分類し,現状を正確に把握してその記録を次回の同種工事の歩掛データとして活かすことが有効な手法である。

(3)利益と原価は,一方が増えると他方も増加する直接的な関係になっており,原価増加の結果がすぐ利益の向上につながる。

(4)原価管理の手順は,施工計画と実行予算の作成,原価発生の統制,実施原価と実行予算の対比,修正処置,アクション結果の再検討の順で行われ,PDCA の管理サイクルを回しながら実施する。






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posted by 土木屋 at 00:15 | Comment(0) | TrackBack(0) | 過去問 : 施工計画

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